薬剤部のスタッフ
薬剤師: 薬剤部長以下13名
業務補助員: 4名

薬剤部の業務

薬剤師が、お薬に関する次のような仕事を行っています。お薬についての疑問点、不安なことなどありましたら、ぜひご相談下さい。


調剤

 医師の処方に基づき、患者の皆さま一人ひとりに適したお薬の調剤を行っています。 併せて、処方せんの内容のチェックを行い、医療安全の向上に努めています。

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注射薬の払出

 患者の皆さま一人ひとりの注射処方に応じたセット払出を行うとともに、調剤業務と同様に注射指示のチェックを行い、医療安全の向上に努めています。

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服薬指導

 患者の皆さまが、ご自分の薬を正しく理解し、適切な服薬を行っていただくために、服用方法、副作用、飲みあわせ、保管・取扱方法等に関する服薬指導や、「お薬情報」の提供を行っています。

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医薬品の品質管理・在庫管理

 医薬品の有効性や安全性を維持するための品質管理や、適正な供給を行うための在庫管理に取り組んでいます。とくに留意すべき麻薬・向精神薬・毒薬・劇薬等の取扱いについては、法に基づく安全な管理を院内各部門に指導しています。


製剤・注射薬の調整

 医師の依頼により、市販されていない特殊なお薬を製剤しています。また、感染や安全性に留意する観点から、経中心静脈高カロリ−輸液の無菌的調製や抗がん剤注射薬の調製を行っています。

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医薬品情報の管理

 効能効果、用法用量、副作用、相互作用、体内での挙動など、それぞれの医薬品が持つ情報が医師・看護師等の医療スタッフに正確かつ適切に伝えられることを目的として、医薬品情報の収集、管理及び院内職員への提供、質疑応答などに努めています。また、患者の皆さまへの情報提供やご相談に応じるなどの対応にも取り組んでいます。

 

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7 臨床試験・製造販売後調査等に関する事務

 薬事法に基づき、医薬品の有効性、安全性を検証するために製薬会社が当院に委託して行う臨床試験や製造販売後調査について、製薬会社との連絡・調整、契約書の締結、報告書のとりまとめ等の事務を行っています。

 

 

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治験及び市販後調査事務局

 院内の特定の事項を審議する委員会等のうち、下記委員会の事務局を務めています。また他の色々な委員会等にも薬剤部門の担当者として参加し、他部門のスタッフと協力してチーム医療の実践に努めています。
○薬事審議会:当院で使用する医薬品の採用・削除に関することや薬事全般に関することを審議します。
○治験審査委員会:院内で実施される医薬品の臨床試験等について審議します。
○化学療法委員会:がん治療の拠点病院である当院で実施される抗がん剤による薬物療法に関することを審議します。

 



お知らせ
ジェネリック医薬品(後発医薬品)について
 本院では、患者の皆さまの負担軽減と、国の方針である医療費抑制の考え方に基づき、ジェネリック医薬品(後発医薬品)の導入に取り組んでいます。
 特許が切れた先発医薬品と同じ成分のものを他の製薬会社が製造したジェネリック医薬品は、値段(薬価)が安く設定され、効き目や安全性も同等であることを国が確認しているため、本院では院内の薬事審議会で検討を行い採用しています。また、院外処方せんにおいて、主治医が承認したものについては、調剤薬局で先発医薬品からジェネリック医薬品への変更も可能です。ご不明の点は、医師又は薬剤師にお尋ねください。皆さまのご理解とご協力をよろしくお願いします。
院外処方せんについて

平成9年から、外来患者の皆さまのお薬については院外処方せんによる受取りをお願い
しています。院外処方せんには次のようなメリットがあります。
  (1)待ち時間の短縮:かつて当院では、診察終了後にお薬ができあがるのに1時間を超える場合もありましたが、院外処方せんにより待ち時間が短縮されています。お薬を受け取る薬局についても、病院のそば、ご自宅の近く、勤務先の隣などご自分のライフスタイルに都合のよい場所や時間、受けたいサービスなどに応じてご自由に選んでいただけます。(初めてでわからない方は、患者待合室のFAXコーナーにご相談ください。)
(2)かかりつけ薬局:いつも同じ薬局で調剤してもらうことで、別の病院・医院のお薬との飲みあわせや副作用のチェックが可能となります。こういった「かかりつけ薬局」を持てば、薬歴(お薬の服用履歴)に基づいた適切な服薬指導を受けることができ、服薬時の安全性や有効性が高まります。
患者の皆さまにおかれましては、以上の点をご理解の上 院外処方せんによるお薬の  
受取りに今後ともご協力をお願いします。なお院外処方せんに関する疑問や不安など
ありましたら、薬剤部窓口にご相談ください。

特定生物由来製品について

 薬事法などの法律が改正され、血液や血液由来の医薬品(特定生物由来製品)については、今後の安全性確保対策を充実させるために、平成15年から次のような対応が求められています。
 (1)インフォームドコンセント:特定生物由来製品を用いる際には、必要性と危険性の両面について患者やその家族に十分な説明を行い、同意を得た上で投与すること
 (2)使用記録の保存:特定生物由来製品を使用した場合は、製剤名、製造番号、患者名などの情報を医療機関で20年間保存すること。
  もちろん特定生物由来製品は、現段階で可能な高水準の事前検査を経て製造・販売されていますが、将来にわたる未知の感染症等にも備えるために、当院では上記の対応を行って参ります。皆さまのご理解をよろしくお願いします。

 
(21年度更新)



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